出社したくない！その4つの理由と5つの対処法をフルリモートワーク経験者の人事プロが解説

今回のテーマは「出社したくない場合、リモートワーク（テレワーク・在宅勤務）を継続するための対処方法」である。

結論から申し上げると「メリットが大きいリモートワークをやめて出社したくないと思うのは当然である。ただし対処法はあるため、出社したくない4つの理由とあわせて5つの対処法を解説していく」という内容になっている。

この記事を読むことで、出社したくない場合にリモートワークを続けるための全ての方策が分かり、リモートでの在宅勤務を続けられる可能性が高まるだろう。

結論

まず結論からいこう。

以下の4つの理由から、出社したくない、リモートワークに戻りたいと思うのは当然である。

出社したくない場合、その対処法として有効なのは以下の5つである。

【リモートワークに戻りたい】出社したくない4つの理由

前提として、リモートワークに戻りたい、出社したくない、と思うのは当然である。

その理由は以下の4つである。

上記について、それぞれ解説していく。

多くの職種でリモートワークが可能であることが実証された

コロナ禍が起きる前、ほとんどの職種でリモートワークは不可能だと思われていた。

部分的なリモートワークは可能であっても、完全にリモートワークで職務を遂行することは不可能だと思われていた職種がほとんどである。

しかしながら、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発生が状況を一変させた。

新型コロナウイルスの存在がリモートワークへの対応を社会に迫った結果、多くの職種でリモートワークが可能であることが実証されてしまったのである。

こうして、「出社しなくても仕事は出来る」という共通認識が出来たことが、「わざわざ出社したくない」と思わせる基盤となった。

リモートワークのメリットが大きい

コロナ禍によりリモートワークが強制される中で、人々はリモートワークのメリットが思ったより大きいことに気づき始めた。

リモートワークによるメリットは様々だが、一例としては以下のようなものが挙げられる。

こういったメリットがあるのにわざわざ出社を強制される、というのは多くのビジネスパーソンにとって苦痛となってきている。

リモートワークという権利をはく奪されることに不快感がある

ここまで述べてきた通り、現在、リモートワークは可能かつメリットが大きいと分かってきている。

それにもかかわらず出社を強制されるということに対し、不快感を抱くという人は多い。

コロナ禍により、前項で述べたリモートワークのメリットを2年以上享受してきたビジネスパーソンにとって、それらのメリットはある意味で既得権になってきている。

つまり、出社を強制されるということは、リモートワークという権利の剥奪とみなされているのである。

リモートワークに慣れてしまった

単純にリモートワークに慣れてしまったというのも、出社したくない理由の1つとして挙げられる。

2020年、コロナ禍が始まって間もない頃には「出社の方が良い、リモートワークだと調子が出ない」という方が多かった。

しかしながら（会社にもよるが）リモートワークに移行してから2年以上が経過した現在では、すでにリモートワークの方が普通の勤務形態と感じている方が多い。

出社したくない、リモートワークしたい場合の対処方法5つ

ここからは出社したくない場合の対処方法について解説していく。

対処方法の方向性として、大きくは「リモートワークを何とか受け入れる」、「リモートワークの制度の枠組みの中で最大限出社しない」、「リモートワークが完全に認められている場所に移る」の3つが存在する。

上記の3つの方向性を踏まえると、以下の5つの具体策が存在する。

上記について、それぞれ解説していく。

出社時のご褒美を用意する

まずは「リモートワークを何とか受け入れる」という方向性である。

単純な方法ではあるが、出社した際のご褒美を用意しておくというのは人によっては有効である。

何をご褒美にするかは人それぞれだが、手近なものでいえばランチまたはディナー辺りが妥当だろう。

完全に出社に切り替わってしまった場合には、毎日ご褒美を用意するのは現実的ではない。

しかしながら、「週の一部は出社必須」等というルールになった場合には、有効な手段になってくる。

少しずつ出社に慣らしていく

メンタル疾患で休職している方が復帰する際によく取られる手段に、「慣らし出社」というものがある。

この「慣らし出社」とは、完全に休職していた人が、段階的に出社時間を延ばしていき、最後はフルタイムで働けるようにする、という復帰のテクニックである。

この慣らし出社の考え方を、リモートワークに応用するというやり方は効果がある。

出社が強制となるまでには、その周知のための期間や、ある程度の移行期間が設けられる場合が多いだろう。

リモートワークが許されている時期から少しずつ出社を始めておくことにより、自身の心身を出社に慣らし、出社を受け入れやすくするのである。

上司がどのレベルで出社をチェックしているか探る

ここからは「リモート制度の枠組みの中で最大限出社しない」方向性である。

まずは、上司や人事がどのレベルで出社をチェックしているのか探ってみよう。

例えば、週に3回の出社が求められているのであれば、その3回は誰がどのようにカウントしているのか、またはしていないのかを見ていく必要がある。

仮に、あまり正確にカウントしていないようであれば、上司のスケジュールをよく見る。

上司と同じ日に出社すれば、 週に1～2回程度の出社であっても、3回程度出社しているように見えるため、出社頻度を減らすことが可能だ。

上司を説得するか、徒党を組んで認めてもらう

会社によっては、リモートワークの頻度について上司に一定の裁量がある場合がある。

その場合、上司を説得してある程度のリモートワークを認めてもらうというのが一つの方向性である。

とはいえ、この方法の有効性は、上司の物分かりの良さ、上司とあなたの仲の良さ等に左右される。

もし上司が認めてくれなさそうな場合には、出社したくないという同僚（※同じ上司の部下）を集めて徒党を組むという手もある。

各人が、上司との1on1等のMtgにて「リモートワークの希望」についてインプットすれば、上司がリモートワークに寛容になる可能性は高まる。

転職する

どうしても出社したくない場合の最終手段は、リモートワークができる会社への転職である。

リモートワークを認める会社は、外資系や先進的な日系企業、ベンチャー企業を中心に増えてきている。

有名どころでいえば、NTTやメルカリ等、完全にリモートワーク（フルリモートワーク）となった会社も散見される。

＞＞「勤務場所は自宅」「飛行機での出社も可」NTTが3万人を対象に来月から新たな勤務制度へ

リモートワークが出来る会社に転職する際に重要なこと

リモートワークが出来る会社に転職する際に重要なことが一つある。

それは、企業ごとのリモートワークへの寛容度まで把握している、両面型の転職エージェントを選ぶということである。

＞＞両面型の転職エージェントとは？片手型（分業型）との違いやおすすめをプロが解説

両面型のエージェントであれば、企業の人事と直接話している人間が、担当としてあなたとも話すことになる。

よって、「リモートワークをどの程度認めているのか」等の細かい情報まで把握している可能性が高い。

両面型のエージェントはそもそも少ないのだが、その中でも筆者がおすすめするのはJACリクルートメントである。

JACリクルートメントは日本最大級の非公開求人を保持しているため、両面型云々にかかわらず登録しておくべきエージェントである。

＞＞JACリクルートメントの評判・口コミを人事プロが解説

まとめ

すでにリモートワークの実現性が実証され、そのメリットが周知のものとなった現在、出社させられるのは苦痛でしかないと思う人は多い。

今後、「リモートワークが可能かどうか」が魅力的な転職条件の一つとして大いに考慮されるようになり、 採用競争力強化のために認める企業も多く出てくるはずである。

リモートワークができないから転職したいという転職理由も、より一般的になってくるだろう。