テレワーク 出来る 仕事

テレワーク出来る仕事を会社・業種・職種別に人事プロが徹底解説

悩めるビジネスパーソン

コロナ禍により多くの会社でテレワークが導入されたと聞いていますが、私の会社では通勤が強制でした。
コロナ禍でも毎日出社を強制する会社に不信感がわき、それまで転職を考えていなかった私も転職を考えるようになりました。
テレワークできる仕事に転職したいのですが、どのような手段がありますでしょうか?
テレワークできる仕事やそこに至る方法について、ご教示いただけますと助かります。

 

今回のテーマは「テレワークできる仕事と、その仕事に就く方法」である。

結論から申し上げると「 フリーランス・副業は基本的にテレワークでできることが多いが、会社員だとそうはいかない。会社員の場合は会社が認めないとテレワークできないことから、テレワークできる会社・テレワークしやすい業種・テレワークしやすい職種の全てを紹介した上で、それらに就く方法を解説する」という内容になっている。

 

初めて訪れた方のためにお伝えしておくと、当サイト「人事参謀」は以下の経験を持つ人事・転職のプロフェッショナルが執筆している。

筆者の専門性や実務経験に基づき、机上の空論を一切除いて本音で執筆しているので、安心してお読みいただきたい。

  • 4回の転職を経て、30代前半で東証一部上場企業の人事執行役員/年収1,800万に至った経験
  • 難関企業における勤務経験(外資/日系、大企業/ベンチャー、戦略コンサル)
  • 人事面接官として多数の候補者の面接を行った経験
  • 人事マネージャーとして転職エージェントや転職サイトを活用し、採用を実施した経験

 

この記事を読むことで、テレワークできる仕事を会社軸・業種軸・職種軸の多方面から知ることができ、希望に応じてテレワークできる仕事に就くことができるだろう。

 

齋藤
本記事は会社員のみならず、フリーランス・副業でテレワークをしたい場合についても扱っています。
また、当サイトではテレワークとリモートワーク、在宅勤務をほぼ同じ意味で使っており、本記事ではテレワークに統一しています。

 

結論

本記事の結論は、以下のようなものになっている。

  • フリーランス及び副業の場合には、テレワークできる場合が非常に多い
  • 会社員の場合は、職種によっても影響されるものの、個々の企業がテレワークを許可しているかいないかが大きい
  • よって会社員でテレワークをしたい場合には、テレワークを認めている会社に転職するのが確実である
  • また、確実ではないものの、テレワークしやすい業種や職種に就くというのも手である
  • テレワークできる会社に転職するためには、テレワークに対する会社や人事の寛容度を熟知している「両面型の転職エージェント」に頼るのが得策である

 

テレワーク出来る仕事の特徴とメリット

フリーランス・副業の場合には、テレワークできるケースが非常に多い。

多いと言うより、究極的には「自分がテレワークしようと思えばできる」ものがほとんどである。

 

一方、会社員の場合には、テレワークしやすい業種や職種もあるが、それよりも勤務している会社がテレワークを認めるかどうかが全てである。

仮にテレワークできる仕事の特徴を満たしている職種に就いたとしても、会社がダメと言ったらそれまでである。

 

フリーランス・副業の場合、または会社員の場合にテレワークが出来る具体的な仕事については、後ほど紹介する。

まずは、テレワーク出来る仕事の特徴とメリットについて触れておく。

 

テレワークできる仕事の特徴

テレワークできる仕事の特徴は以下である。

  1. 特定の場所でしか出来ない業務が含まれない
  2. 実際の「モノ」を対象とした仕事ではない
  3. 業務用ツールとして主にPCや電話を用いる

 

齋藤
他の転職情報サイトでは、「会社以外の場所でも働ける」等のテレワークの定義そのものとも言える特徴が挙げられていましたが、当サイトではそれは除外しました。

 

上記の①、特定の場所でしかできない業務というのは、例えば裁判官であれば裁判所、受付の職種であれば会社の受付などが当てはまる。

こういった仕事は場所が法的に、または業務の性質上限定されており、テレワークではできない。

 

上記の②、モノを対象とした仕事とは、工場での製造に携わる職種や店頭での販売職、不動産営業といった、モノを作ったり、モノを見せながら販売するような職種である。

こういった「モノ」はネットにより遠隔で扱うことに限界があるため、テレワークは難しい。

 

上記の①~③の特徴を満たす仕事であれば、基本的にはテレワークでできることが多い。

 

テレワークのメリット

テレワークの主なメリットは、以下である。

  • 通勤が不要である
  • 会議室への移動やランチ移動等が不要である
  • 無駄なコミュニケーションがなくなる
  • 仕事の合間に簡単な家事等が出来る
  • 集中して仕事が出来る(個人差あり)

 

テレワークのメリットは、「テレワークをやめて出社したくない理由」とも言えるため、以下の記事も必要に応じて参考にしてほしい。

>>出社したくない!その4つの理由と5つの対処法をフルリモートワーク経験者の人事プロが解説

 

フリーランス・副業でテレワーク出来る仕事

すでに申し上げた通り、フリーランス・副業の場合には、テレワークでできる仕事は非常に多い。

自分の工夫次第で、どういった職種でもテレワークで出来るため、その種類を列挙することにはあまり意味がない。

 

齋藤
前述した「テレワークでできる仕事の特徴」に当てはまれば、何でもテレワークで遂行可能です。

 

とはいえ、テレワークしやすいフリーランス・副業の仕事(職種)というものも存在するので、参考までに挙げておく。

  • WEBデザイナー
  • WEBマーケター
  • システムエンジニア
  • プログラマー
  • ライター
  • カウンセラー
  • カスタマーサポート(顧客対応)
  • 営業代行
  • コンサルタント
  • アフィリエイター・ブロガー
  • You tuber・動画編集者
  • 株式・為替・債券等のトレーダー
  • 自営業(社長業)

 

会社員でテレワーク出来る仕事

会社員がテレワークをするためには、「会社が認めてくれている」ということが大前提になってくる。

それを踏まえると、会社員としてテレワークをするための方向性は、以下の3つである。

  1. テレワークを認めている企業に転職する
  2. テレワークしやすい業種(≒IT業界)に転職する
  3. テレワークしやすい職種に就く

 

上記のそれぞれの方向性に従って、具体例を解説していく。

 

テレワークを認めている企業に転職する

まず、確実にテレワークができる方法は、テレワークを認めている企業に転職することである。

NTTやメルカリがテレワークを完全に認めている(=フルリモートワーク可)としてニュースになったが、これ以外にも多数存在する。

  • NTT
  • メルカリ
  • 味の素
  • ネスレ日本
  • アフラック生命
  • アステラス製薬
  • 日本マイクロソフト

出典:Clarity「リモートワークができる企業一覧」より一部抜粋

 

週5日の完全なテレワークが可能な企業はまだ少ないが、テレワーク自体を認めている企業はどんどん増えている状況である。

よって、後述するように転職エージェントが持っている企業別のテレワーク可否の情報を、しっかりとキャッチしておくことが大事である。

 

テレワークしやすい業種(≒IT業界)に転職する

テレワークを認めている企業に転職するほど確実ではないが、テレワークしやすい業種というものも存在する。

一言でいえば、それはIT企業である。

リモートワークが可能な業種

カオナビから引用

 

上記のように、IT企業はダントツでテレワーク(リモートワーク)を認めている率が高く、毎日テレワーク可という会社も半数を超えている

IT企業への転職は、テレワークできる仕事を求めている人にとっての王道だと言えるだろう。

 

齋藤
なお、ベンチャー企業の多くはIT企業なので、テレワークを取り入れている所も多いです。

 

テレワークしやすい職種に就く

IT業界への転職より確実性は低くなるが、テレワークしやすい職種に就くというのも一つの手である。

テレワークしやすい職種は、前述の「テレワークに向いた仕事の特徴」に従うと見えてくる。

 

具体的には、以下のような職種がテレワークに向いている。

(ただし何度も言うが、どんなにテレワークに向いた職種であっても会社が認めてくれなければ意味がない)

  • WEBデザイナー
  • WEBマーケター
  • システムエンジニア
  • プログラマー
  • ライター
  • カウンセラー
  • カスタマーサポート(顧客対応)
  • 人事・総務
  • 事務・庶務
  • テレアポ
  • 営業(顧客による)
  • コンサルタント(顧客による)

 

他のサイトでは上記の職種についてそれぞれ解説を加えていたりするが、当サイトの読者からすると「これらの仕事が何をやっているか、全くわからない」という方は少ないのではないかと思う。

よって、一点だけ述べて終わることにしたい。

 

営業は、販売職と同じくテレワークに向いていないと思う人も多いだろう。

しかしながら、先ほど「業種別のリモートワーク実施率」で引用したカオナビの調査によると、実は営業はリモートワーク率が最も高い職種になっている。

 

実際、顧客さえ認めてくれれば、完全にリモートワークで成立する営業も多い。

コロナ禍を機に「訪問しない営業」に変革を遂げた会社も多いので、営業職の方は、転職エージェントにこの辺りについてよく聞いてみるべきだろう。

 

齋藤
筆者はコンサルタントの経験がありますが、コンサルティング業務も顧客さえ許せば完全にリモートで成り立つ部分が大きいです。
弁護士・税理士・会計士等の士業も、(一部の業務を除き)同様です。

 

テレワーク出来る仕事への転職方法

最後に、テレワーク出来る仕事への転職方法について書いて終わりとする。

 

まず、フリーランス・副業でテレワークできる仕事に就く場合は自分次第なので、極端な話、明日からでも出来る。

しかし実際には、集客・マーケティングスキルや専門スキルが独立できるレベルに達していない人も多いだろう。

 

その場合には、不足した部分を補うため、まずはテレワークできる職種(例:Webデザイナー)で会社員になり、その後に同じ職種で独立するというのが王道である。

 

会社員としてテレワークできる仕事に転職したい場合は、もう少し複雑である。

何度も同じことを言って恐縮だが、どんなにテレワークに向いた職種や業種であっても、会社が認めてくれなければテレワークはできないからである。

 

よってここで重要なことは、各企業がテレワークにどれだけ寛容なのか、推進するつもりがあるのかを把握している転職エージェントを使うことである。

より具体的に言えば、「両面型の転職エージェント」を使うことが最適であろう。

 

両面型のエージェントとは、同じエージェントが求職者(=あなた)とも、企業の人事担当とも話す、というタイプのエージェントである。

求職者と話すエージェントと、企業の人事担当と話すエージェントが分かれてしまっている片手型のエージェントとは異なり、両手型のエージェントは企業の細かな情報まで把握していることが多い。

 

よって、両面型のエージェントであれば、テレワークやテレワークの今後の推進の方向性等まで含めた情報をキャッチしている可能性が高いと言える。

当サイトのあらゆる場所で言っているのだが、両面型の転職エージェントで最もおすすめなのは、JACリクルートメントである。

>>JACリクルートメントの評判・口コミを人事プロが解説

 

まとめ

テレワークが出来るということは、今後重要な労働条件になっていく公算が高い。

今のうちにテレワーク出来る会社や仕事にシフトしておくことで、今後定年までテレワークを続けられる可能性を高めることができる。

 

当サイト「人事参謀」の至る所で書いていることだが、転職は早ければ早いほど、選考の通過率も、採用後に活躍できる確率も高まる。決断するなら早めにしたいものである。

 

転職をお考えの方へ

人事としての経験上、転職活動が上手く行っていない方は転職サイト・エージェント選びが間違っていることが多かった。

当メディア「人事参謀」では、筆者が多くの転職サイト・エージェントと付き合ってきた経験から、年代・属性別に本当におすすめ出来る転職サイト・エージェントについて解説している。

また、データや根拠のない「おすすめ」「比較ランキング」は参考にしないことも重要である。

人事参謀では、以下のように転職経験者にアンケートをとった上で、転職サイト・エージェントの評判や口コミを分析している。

転職活動の入り口となる「転職サイト・エージェント選び」を間違えると、大切なキャリアを傷つけてしまうこともあるので、ご注意いただきたい。

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