休みが多くて給料がいい仕事

休みが多くて給料がいい仕事に就く方法を人事プロが完全解説

悩めるビジネスウーマン
虫がいい話かもしれませんが、休みが多くて給料がいい仕事に転職したいです。
しかし、ネット上で「休みが多くて給料がいい仕事」と入力して検索してみても、今からは就けそうにない仕事ばかりでした。
一般的なビジネスパーソンが、今から「休みが多くて給料がいい仕事」に移る現実的な方法を教えてください。

 

今回のテーマは「休みが多くて給料がいい仕事に就く現実的な方法」である。

結論から申し上げると「ネット上の『休みが多くて給料がいい仕事』のリストを見ても、実際にそうなることは難しい。休みが多くて給料がいい仕事に就く現実的な方法は、異業種転職である。その理由と具体的な方法について本文中で解説していく」という内容の記事になっている。

 

初めて訪れた方のためにお伝えしておくと、当サイト「人事参謀」は以下の経験を持つ人事・転職のプロフェッショナルが執筆している。

筆者の専門性や実務経験に基づき、机上の空論を一切除いて本音で執筆しているので、安心してお読みいただきたい。

  • 4回の転職を経て、30代前半で東証一部上場企業(現・東証プライム上場企業)の人事執行役員/年収1,800万に至った経験
  • 難関企業における勤務経験(外資/日系、大企業/ベンチャー、戦略コンサル)
  • 人事面接官として多数の候補者の面接を行った経験
  • 人事マネージャーとして転職エージェントや転職サイトを活用し、採用を実施した経験

 

この記事を読むことで、自分にとって就ける可能性がある「休みが多くて給料がいい仕事」とは何なのかが分かり、現在の労働条件を改善していく第一歩を踏み出せるようになるだろう。

 

結論

まず本記事の結論を記載しておく。

箇条書きで記載しているため、詳細は本文中で確認していただきたい。

  • 「休みが多くて給料がいい仕事○○選」のようなリストはインターネット上に溢れかえっているが、それを知ってもあまり意味がない
  • その理由は、上記のようなリストには、「今からではそれになれない」という選択肢が多数含まれてしまっているためである
  • 休みの多さと給料の良さは業界と会社で決まるため、異業種転職することが現実的な最善解であると言える

 

【前提】休みが多くて給料がいい仕事○○選を知っても意味がない理由

休みが多くて給料がいい仕事は、誰しもが求めているものである。

結果として、インターネット上には「休みが多くて給料がいい仕事○○選」という記事が溢れかえっている。

 

筆者もいくつか拝見したが、概ね以下のような仕事が、休みが多くて給料がいい仕事とされているようである。

  1. ITエンジニア・プログラマー
  2. MR(医療情報担当者)
  3. 建築施工管理技士
  4. 営業職
  5. 企画職
  6. 研究職
  7. コンサルタント
  8. 機械系エンジニア
  9. 大手メーカーの工場作業員
  10. 銀行員
  11. 大学職員
  12. 公務員
  13. フリーランス

 

上記のリストをご覧になって、どう思われただろうか。

「参考になった。私も今からこの職業を目指す」と思い、行動に移す方はどれくらいいらっしゃるのだろうか。

 

もし参考になったのであればもちろんそれは良いことなのだが、実際には「現実的に役立てられそうだ」という方はかなり少ないのではないかと思う。

その理由は、有り体に言えば、このような「休みが多くて給料がいい仕事のリスト」を知ったところで、意味がないのではないかということである。

 

その理由は、2つある。1つ目の理由は、そもそも間違っている部分があるということである。

上記のリストには「筆者自身がなったことがある仕事」や「人事としてよく知っている仕事」が入っているが、コンサルタントを筆頭に、実際には休みが少ない職業も多い。

 

もう1つの理由は、さらに致命的である。

それは、上記のリストには今までの読者の専門性や職歴、学歴等が全く考慮されていないという点である。

 

一言で言うと、主観的にも客観的にも「今からそれにはなれない」という選択肢が含まれてしまっているのである。

読者が就活中の学生であればある程度役立つ部分もあるかもしれないが、社会人になってから休みと給与の重要性に気づき、調べている方も多いはずである。

 

齋藤
社会人になった後は、今までの経歴等から選択肢が限られるケースが増えてきます。

 

【特徴】休みの多さと給料の良さは、業界と会社で決まる

休みが多くて給料がいい仕事のリストが役に立たないとすると、どうすればよいのだろうか。

本項では、休みが多くて給料がいい仕事にはどういう特徴があるかについて記載する。

 

休みの多さと給料の良さは、業界(労働史とビジネスモデル)で決まる部分が大きい。

  • 休みの多さは、歴史的にどの程度労働者が守られている業界なのかで決まる
  • 給料の良さは、ビジネスモデル的にどの程度の利益率が出る業界なのかで決まる

 

つまり、以下のような業界や職業では休みが多く、給料が多くなりやすい。

  • 法規制で守られた産業や職業
  • 国やそれに準ずる雇用主を持つ職業
  • 労働闘争の結果、労働者の権利が確立した業界

 

さらに具体的に言えば、以下のような業界や職業は、休みと給料が揃って高めである。

  • インフラ(電気、水道、ガス)
  • 金融
  • 公務員や大学職員
  • メーカー

 

給料の良さだけで言えば、ビジネスモデル的に利益率が高く出るIT業界も良いのだが、休みの多さまで考慮すると上記のような業界や職業が有望である。

 

また、給料の良さは業界だけでなく個々の会社にも大きく影響される。

同じ自動車メーカーという業種だとしても、トヨタ自動車とその4次請けでは利益率が全く異なり、それは社員への還元、すなわち給料にも反映されてくるのである。

 

齋藤
下請け構造や規模の経済により、多くの業種では大手であればあるほど利益率が高く、年収も高くなりやすいです。

 

繰り返しになるが、ここで言いたいことはひとつだけである。

それは、休みの多さと給料の良さは、業界と会社で決まるということである。

 

【方法】休みが多くて給料がいい仕事に就くには、異業種転職

休みの多さと給料の良さは業界と会社で決まる、と書いた。

つまり、現在よりも休みの多さと給料の良さを改善するためには、業界もしくは会社を変える必要があるということである。

 

業界を変えずに、休みが多くて給料も良い会社に変わるというのは、つまり社格を上げるキャリアアップ転職を目指すということである。

以下のような社格(会社のレベル)を上げていければ確かに休みも給料も増える傾向にあるのだが、そのためにはある程度の実績やテクニックが必要となるため、難易度は高めである。

  • ランク3:就職人気ランキング常連の日系大手および外資系大手(日立、トヨタ、三菱UFJ銀行、マイクロソフト、ジョンソンエンドジョンソン、等)
  • ランク2:ランク3企業の子会社、日系大手、多くの外資系、ベンチャー企業(日立システムズ、アイリスオーヤマ、グラクソ・スミスクライン、ぐるなび、等)
  • ランク1:中小企業を中心とした、上記に入らない全ての企業

 

齋藤
多少困難でも、社格を上げることで休みと給料を増やしたいという場合には、以下の記事を参考にしてください。

>>【裏技あり】大手企業に転職する方法を人事プロが徹底解説

 

社格を上げるよりも簡単に休みと給料を増やす方法は、業界を変える、つまり異業種転職をすることである。以下が異業種転職のメリットだからである。

  1. 同じ職種・同じ業務で年収や休みを増やせる
  2. 職種の専門性や対応できる仕事の幅を広げることができる

 

異なる職種への転職のハードルは高いが、異なる業種への転職のハードルは高くない。

実際、データ上は転職全体の概ね6~8割が異業種転職であるため、異業種転職は非常に一般的な、多数派の転職であると言える。

 

とはいえ、異業種転職が、同業種・同職種の転職よりもハードルが上がることも確かである。

入社後には「転職を成功させるには、転職した後がカギ。転職直後にとるべき6つの行動」に記載した以下のようなポイントを押さえ、迅速に適応する必要がある。

  1. ビジネスのキャッチアップよりも先に、風土に馴染むことに全力を注ぐ
  2. 人間関係を把握し、主流派に属する
  3. 過去のチャットや共有フォルダを見る
  4. 転職直後のパフォーマンスは120%を出しきる
  5. ハネムーン期、失望期、ニュートラル期のサイクルを意識する
  6. 自分と周囲の力量差がある分野で力を示す

 

異業種転職についてより詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてほしい。

>>異業種転職の教科書|成功率やメリット、失敗しないための対策、おすすめの業界まで

 

まとめ

休みが多くて給料がいい仕事に就きたい場合、ネット上に溢れ帰るリストを見て具体的な行動に移すことは非常に困難である。

そのため実際には、自身の今までの経験や職歴、学歴等も踏まえ、異業種転職を行って徐々にキャリアアップしていくのが多くの場合の最善解となる。

 

転職サイトや転職エージェントは無数にあるが、それらを紹介するランキングやおすすめサイトの信憑性は低く、どのサイトに登録すべきか悩む方は多い。

迷ったら、年代でも性別でもなく、シンプルに年収で決めるのがおすすめである。

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