円満退社 理由

円満退社とみなされる理由と伝え方を人事プロが徹底解説

悩めるビジネスパーソン

転職活動中でしたが、一社内定をいただけました。
基本的に転職を決断しておりますので、今のうちに円満退職となる理由を考えておきたいと思います。
円満退社だと現職の同僚からみなされる退職理由を教えて頂けますか?
合わせて、円満退社のメリットやその伝え方についても解説していただけると助かります。

 

今回のテーマは「円満退社とみなされる退職理由と、その伝え方」である。

結論から申し上げると「円満退社とみなされる退職理由は限られる。円満退社をするメリットは大きいので、出来る限り円満退社すべき」という内容の記事になっている。

 

初めて訪れた方のためにお伝えしておくと、当サイト「人事参謀」は以下の経験を持つ人事・転職のプロフェッショナルが執筆している。

筆者の専門性や実務経験に基づき、机上の空論を一切除いて本音で執筆しているので、安心してお読みいただきたい。

  • 4回の転職を経て、30代前半で東証一部上場企業(現・東証プライム上場企業)の人事執行役員/年収1,800万に至った経験
  • 難関企業における勤務経験(外資/日系、大企業/ベンチャー、戦略コンサル)
  • 人事面接官として多数の候補者の面接を行った経験
  • 人事マネージャーとして転職エージェントや転職サイトを活用し、採用を実施した経験

 

この記事を読むことで、上司や同僚、人事から「円満退社した」とみなされる退職理由が分かり、円満退社のメリットを最大限享受できるようになるだろう。

 

本音の転職理由とは

まず、本音も含め、ほぼ全ての転職理由を挙げておこう。

  1. 年収や肩書、市場価値を上げたい
  2. やりたい仕事がある
  3. 人間関係が悪い
  4. 会社の将来性に不安がある
  5. 職種の将来性に不安がある
  6. 社風が合わない
  7. ブラック企業である、ハラスメントがある
  8. 幅広い、もしくは深いスキルや経験を積みたい
  9. ローテーションにより専門性が身に付かない
  10. 単純作業やムダな業務が多く、つまらない
  11. ヒエラルキーがあり、若手である自分の意見が受け入れられない
  12. 働かない人間や無能な人間がおり、腹立たしい
  13. 飲み会やイベントがくだらない
  14. 評価や人事制度に不満がある(年功序列等を含む)
  15. 勤務地や転勤制度に不満がある
  16. 著しくヒマである
  17. 著しく忙しい(残業が多い/休日が少ない)
  18. 介護や子供の教育などの個人的な事情がある

 

齋藤
円満退社とみなされそうな理由はほとんどないのが、お分かりいただけるでしょうか?

 

円満退社とみなされる理由は非常に少なく、赤字にした項目のみである。

現職の会社や同僚への批判になりうるもの(=円満退社とならないもの)を除くと、ほとんど残らない。

 

円満退社とみなされる退職理由と、その選び方【人事プロが解説】

前項で述べた通り、円満退社とみなされる理由は以下である。

  • やりたい仕事がある
  • 幅広い、もしくは深いスキルや経験を積みたい
  • ローテーションにより専門性が身に付かない
  • 勤務地や転勤制度に不満がある
  • 介護や子供の教育などの個人的な事情がある

 

基本的には、上に記載した5つの理由以外は、円満退職とは見なされないということである。

これらは大きく、以下の二つの方向性に分類できるのが分かる。

  1. キャリアプランと合わない(やりたい仕事、スキル、専門性)
  2. ライフプランと合わない(住む場所、ワークライフバランス)

 

この二つの方向性での退職理由は「あなたの進みたい方向と、会社が提供できるキャリアが違っている」というだけなので、会社やそこで働く人間に対する批判になりづらい。

基本的には、上記の理由のどれかを「表向きの退職理由」として使うことをおすすめする。

 

次に、実際にはどの場合にどの理由を選択すればいいのかについても解説しておこう。

結論を言えば、以下がおすすめである。

  • 特段の事情があるなら、「家庭の事情(介護、子供の教育、病気等)から勤務地や働き方に制限がある」と伝える
  • 特段の事情がなく、今までと違う業務をするなら「やりたい仕事にチャレンジしたい」と伝える
  • 特段の事情がなく、今までと同じ業務をするなら「複数社でのやり方を学ぶことで、より専門性を深めたい」と伝える

 

上記のパターン分けであれば、あらゆる場合に対応しているので、この点は覚えておいてほしい。

 

齋藤
本記事のメインテーマである「円満退社となる退職理由」についての解説は以上です。
ここからは、円満退社とみなされる伝え方、円満退社のメリットについて補足します。

 

円満退社のための伝え方の注意点【人事プロが解説】

円満退社するためには、退職理由だけでなく、その伝え方も重要である。

退職理由の伝え方に関する注意点を述べておく。

  1. まず直属の上司に伝える
  2. 全ての上司や同僚に対し、伝える内容を統一する
  3. 自分の中で退職を決断しておき、条件提示になびかない

 

【1】まず直属の上司に伝える

まず、直属の上司に伝えるのが退職の意思表示の基本である。

直属の上司を飛ばしてその上の上司に伝えたり、先に別の同僚に伝えたりすることは、直属の上司のマネジメント力が疑われかねない。

 

齋藤
直属の上司のマネジメント力が疑われることは別に構わないという場合も多いと思いますが、円満退社にはなりません。

 

【2】全ての上司や同僚に対し、伝える内容を統一する

次に、退職理由として伝えるメッセージは統一しよう。

余程信頼できる人間(同期のごく一部等)以外には、本音の退職理由は言ってはいけない。上司にも、同僚にも、用意した「円満退社とみなされる退職理由」を伝えよう。

 

これは意外とできていない方もよく見る。円満退職したと思っていたら、実は「本音の退職理由がバレていた」というケースが多いので、気を付けてほしい。

 

齋藤
仲の良い一部の人にだけ本当のことを言ってしまうと、「私には本当のことを言ってくれた。○○さんはこう言っていた」と、あなたの退社後に「あなたから信頼されていたというアピール」をし始める人間が出ます。

 

【3】自分の中で退職を決断しておき、条件提示になびかない

最後に、退職の意思は固く持っておくことだ。

退職にあたり条件提示をされることもありうるが、人事としての経験上、その後に「辞めずに残って良かった」となるパターンは少ない。

 

齋藤
一度退職の意思を伝えたのであれば、それを貫きましょう。
伝えて良いか迷っているのであれば、伝えてしまう前によく考えましょう。転職はハイリスクなのも間違いないのですから。

 

周囲から円満退社とみなされるメリット

周囲から円満退社とみなされる退職理由を伝えておくことには、以下のメリットがある。

  1. 転職先での退職理由としても活用できる
  2. 退職までに感じる心的負担が減る
  3. 前職の人脈(人的ネットワーク)を維持できる
  4. 今後の転職活動においてリファレンスチェックを受けやすくなる

 

それぞれ、端的に説明しておく。

 

齋藤
逆に言えば、円満退社とみなされない場合には、これら全てのメリットが失われます。(=円満退社しない場合のデメリットになります)

 

【1】転職先での退職理由としても活用できる

周囲から円満退社とみなされる退職理由は、「どこに出しても受け入れやすい退職理由」である。

当然、転職先でも受け入れやすい。よって、きちんと円満な退職理由を考えておくことは、面接対策にもなるのである。

 

【2】退職までに感じる心的負担が減る

退職までの期間に感じる、あらゆる「気まずさ」が減ることは大きなメリットだろう。

退職手続きにおける上司や人事とのやりとりの心理的負担も減る。

 

【3】前職の人脈(人的ネットワーク)を維持できる

円満退職すれば、前職の人脈を一定程度、ゆるく維持しておくことが出来る。

次項で述べる「リファレンスチェック」が典型例だが、前職の人的ネットワークは、思わぬところで役に立つことがある。

 

齋藤
将来的に「出戻り転職」が出来る可能性も出てきます。

 

【4】今後の転職活動においてリファレンスチェックを受けやすくなる

特に外資系企業に転職する際には、前職の上司や同僚に対する「あなたのスキル・実績・人間性の調査」が入ることがある。

これを「リファレンスチェック」というが、この対策としても円満退職は重要である。

>>【実例公開】リファレンスチェックで転職はバレないが別の注意点あり。対策をプロが解説

 

円満退社を考える前に、一度は考えておきたいこと

本記事では、円満退職のための知識を全てお伝えしてきた。

最後に、退職してしまう前に念のため一度は考えておきたいことを補足しておこう。

 

あなたが得たいものは、転職(退職)以外の選択肢では絶対に得られないのだろうか?

ビジネスパーソンが現状を変えたい場合には、大きく4つの対処法があり、転職は最も万能だが、最もハイリスクな選択肢だからである。

  1. 改善する
  2. 我慢する
  3. 異動する
  4. 転職する

 

改善や我慢、異動で解決しないかどうか、以下の記事を参考にしてみる価値はある。

>>【転職はハイリスク】人事プロが教える、転職より前に検討すべき3つの選択肢

 

齋藤
特に「異動」は、転職と同じくらい多くの問題を解決しうる選択肢なので、検討してみる価値はあります。
上司や人事に異動を検討してもらうことは、(退職の覚悟まであるのであれば)ほぼノーリスクだからです。

 

異動等をしたところで、あなたの目的が達成できない可能性は当然ある。

しかし、その時にも「転職」という選択肢は残っている。よって、まずは転職以外でとれる選択肢をとっておくのも良い考えだと思う。

 

まとめ

円満退職をしたいなら、以下の退職理由にするのがおすすめである。

  • 特段の事情があるなら、「家庭の事情(介護、子供の教育、病気等)から勤務地や働き方に制限がある」と伝える
  • 特段の事情がなく、今までと違う業務をするなら「やりたい仕事にチャレンジしたい」と伝える
  • 特段の事情がなく、今までと同じ業務をするなら「複数社でのやり方を学ぶことで、より専門性を深めたい」と伝える

 

円満退職にはメリットが多いので、上記のほか、以下の伝え方にも注意して円満退職に努めよう。

  1. まず直属の上司に伝える
  2. 全ての上司や同僚に対し、伝える内容を統一する
  3. 自分の中で退職を決断しておき、条件提示になびかない

 

転職サイトや転職エージェントは無数にあるが、それらを紹介するランキングやおすすめサイトの信憑性は低く、どのサイトに登録すべきか悩む方は多い。

迷ったら、年代でも性別でもなく、シンプルに年収で決めるのがおすすめである。

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